コンサルタントのリョケンはこのほど、全国の旅館・ホテル対象の「短期観測アンケート」の4月実施分を公表した。それによると、今年1〜3月の客数実績は全体的に増加傾向で、宿泊単価も上昇している施設が増えていることが分かった。4〜6月の見込みも客数が増加する見通しだ。
この冬（1〜3月）の自館の客数傾向を聞いたところ、「増加傾向」が40.2％で、前年調査の38.9％を上回った。前回調査で1〜3月の客数見込みを「増加傾向」としたのは11.3％にとどまり、見込みに比べて実績が大きく上回った。
このほか「横ばい傾向」が29.0％で前年調査の20.4％から増加。「減少傾向」は30.8％で、前年の40.7％を下回った。
地区別では、関東と東海地区で増加傾向が約6割を占めた。半面、北海道・東北、四国・九州の各地区で減少傾向が半数近くを占めている。
一方、宿泊単価は、基本宿泊単価で「上昇傾向」が24.8％となり、前年調査の13.0％から大きく増加。総宿泊単価でも前年の11.1％から23.1％へ増加した。「下降傾向」は基本宿泊単価で18.3％、総宿泊単価で16.3％と、前年調査の31.5％、37.0％から大きく下回った。
回答者からは「団体旅行が減少したものの、個人の動きが活発で結果的に前年を上回った」とのコメントが寄せられた。
また、この春（4〜6月）の見込みでは、自館の客数傾向で「増加傾向」が35.5％と、「減少傾向」の27.1％を上回った。地区別では、甲信越を除く全ての地域で増加が減少を上回っている。
宿泊単価は、基本宿泊単価が68.8％、総宿泊単価が72.2％と、約7割が「横ばい傾向」と回答している。
